大都市圏におけるタイプ別住宅需要推計モデル
林良嗣 磯部友彦 冨田安夫
(社)日本都市計画学会 都市計画論文集 1982年
http://pkawap20.ce.t.kanazawa-u.ac.jp/~urbanplan/all/pdf/1982-17-7-37.pdf
内容
本研究は、大都市圏の土地利用分析の一過程として、住宅立地需要を住宅タイプ別に予測するための方法の一試案である。住宅地の詳細な立地を見出すモデルの入力として用いられることを想定している。本研究では、都市圏での住宅立地予測を、新規需要と住替需要に分け推計し、次に住宅タイプ別の需要を求め詳細な立地分布を見出す。基礎データとして、昭和53年の住宅需要調査の結果を利用している。
住替えの傾向
通勤時間が長いほうが住替えし易い。室数が少なく狭小なほど住替えし易い。借家のほうが住替えし易い。所得の多少による単調な変化は無い。家族人員が多いほうが住替えし易い。商業業務地面積比率が大きいほど住替えしにくい。このほか30歳未満の世帯において住替えし易い、というものがあったが今日の社会では考えにくいと感じた。
結果と課題
環境の良好な土地ほど効用が大きい。通勤時間による効用は30～45分が最も大きく、以下30分未満、45分以上の順である。近郊居住者は近郊、郊外居住者は郊外へ移転する傾向がある。40代以上は環境の良好で地価の安い郊外を選択する傾向がある。自営業は近郊、会社員は郊外を選択する傾向がある。世帯人員が多いほど戸建を求める傾向がある。
適中率は68,7パーセントと比較的良好であったとしている。
課題として、各世帯の住環境に直接影響を及ぼす狭い地域での土地条件を説明変数として入れることによりモデルの精度を向上させること、移転世帯の移転理由と同様に非移転世帯の移転しない理由を調査、反映させること、金利の変動による需要の増減、住宅ストックの供給量の考慮、各選択肢の特性に関するより良い指標の検討などが挙げられる。
感想
データ整理の手順や必要なデータ、また、エージェントに選択させる条件の設定の仕方などを知ることができた。さらに、フローチャートや表、式なども使えそうなものが多くあったので活用していきたい。
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