2010.07.27 星野 惇

タイトル：石川県における有害大気汚染物質濃度について
http://ci.nii.ac.jp/Detail/detail.do?LOCALID=ART0009009802&lang=ja

概要：石川県における有害大気汚染物質（金属類）濃度の調査を行い、局所的な発生源及び黄砂に代表される広域的な発生源からの影響等に関する考察を行う。調査方法として、石川県内の3か所（小松、七尾、野々市）を平成１０年から平成２０年までの１０年間をHVを用いて石英繊維ろ紙に毎月１回２４時間採取する。結果としては、七尾、野々市は全国平均値を下回ったが、小松では平成１０年からの４年間は全国平均値を上回る結果になった。また、黄砂が観測された日とされない日では、される日の方が観測するすべての金属類の濃度が上昇した。

感想：私の研究で扱う汚染物質は今回行っている金属類とは異なりますが、濃度の推移や地域ごとの相関関係を見るなど、類似している部分が多数あるので参考にしていきたいと思います。

６．０１ 星野 惇

タイトル：日本における大気汚染の歴史

内容：日本の戦後から現在に至るまでの大気汚染に関する歴史がまとめてあり、どの時代に何の汚染物質が基準値を超えて大気汚染が発生し、規制されているかを詳しく知ることができる。これにより規制される汚染物質が時代ごとに移り変わっていることを知ることが出来、時代背景と関連付けて大気汚染の変化を大まかに把握することが出来る。

感想：今回まとめたものは、自分の研究内容の初歩で、土台となる内容なので、もっと詳しく調べる必要があると感じました。

参考文献
環境再生保全機構http://www.erca.go.jp/taiki/history/index.html

2月3日 久保田

郊外型土地区画整理事業施行地区における地区計画導入の実態と課題
-全国における実態と金沢市における事例研究-
埒正浩、川上光彦、片岸将広
日本都市計画学会　都市計画論文集　No.38-3　2003年10月
http://pkawap20.ce.t.kanazawa-u.ac.jp/~urbanplan/all/pdf/2003-38-3-35-205.pdf

概要
土地区画整理事業の制度上の欠点を補うため、地区計画を導入するケースが増加しているが、比較的緩い規制内容の地区が多いことなどから、良好な居住環境が地区計画により必ずしも形成されているとは言えないと課題を挙げている。本研究では、まず郊外型区画整理施行地区における地区計画の導入実態を把握するため、各種統計資料を元に集計分析を行っている。次に、運用実態を把握するため、全国の区画整理施行地区に地域計画を導入している371自治体を対象にアンケート調査を実施し、郊外型区画整理施行地区を有する自治体を対象に分析を行っている。さらに、事例調査として金沢市を対象とした調査を行い、分析を行っている。

感想
自分の研究的には、後半部分の世帯に対して行われたアンケート調査の結果が参考になると思われる。区域計画の行われている地区のほうが、世帯の居住環境評価や定住意識などが高く「良好な市街地形成に機能している」とアンケート結果より考えられるので、効用やシナリオとして取り入れることができたらいいと思った。

1月28日 久保田

マルコフ連鎖を用いた住居移動の特性に関する研究
川上光彦
日本建築学会論文報告集 第288号、pp.179-186、1980年2月
http://nels.nii.ac.jp/els/110003886013.pdf?id=ART0005217147&type=pdf&lang=jp&host=cinii&order_no=&ppv_type=0&lang_sw=&no=1262773268&cp=

概要
本研究では、居住移動の定性的分析にマルコフ連鎖を道いる方法について考察を行っている。既存統計資料を用い、マルコフ連鎖が成立するための、2条件式が当てはまるとした場合の現在の住居移動構造が持つモーメント分析を行った。結果としては、住宅統計調査の住居移動に関する資料より、持家、公的借家、民営戸建借家、民営共同借家、給与住宅の5セクターに関する推移確立行列が推定され、新規需要世帯の参入を考慮しない場合の普通世帯に関する所有形態別分布のシミュレーション、終局分布、及び各セクター間の平均第一到達時間、平均帰着時間の計算を行っている。

感想
集計型のシミュレーションではあるが、自分の研究に使えそうな要素が数多くあったので参考にしてみたい。

1月27日 久保田

金沢市のまちなか定住促進事業の実態と評価に関する調査研究
植竹俊光、川上光彦、宇津徳浩、亀山博司
日本都市計画学会　都市計画論文集　No.40-3　2005年10月
http://pkawap20.ce.t.kanazawa-u.ac.jp/~urbanplan/all/pdf/2005-40-3-99-589.pdf

概要
金沢市におけるまちなか定住促進事業の実態調査を行い、分析、評価を行っている。
金沢市では、総人口は経年的に増加しているにもかかわらず、中心市街地における人口は減少しており、金沢市は1998年に「中心市街地活性化基本計画」を策定し、「定住人口の増加」を主要目標に挙げている。2001年4月には「金沢市まちなかにおける定住の促進に関する条例」を制定し、「まちなか定住促進事業」を導入した。本研究では、「まちなか定住促進事業」を取り上げ、実績について調査研究に基づいてその評価を行い、今後の「まちなか定住促進事業」の課題・提言を行うことを目的としている。

感想
まちなか定住促進事業の項目は、自分の研究では当初、組み込む予定であったが年代的な設定の問題等があるためシナリオ設定により組み込みを試みることとした。
アンケート調査を行っているため、多くの数値が集計されており使えそうな値をしっかりと考察し、用いることとしたい。

1月26日 久保田

用途地域制と戸建専用住宅の立地活動との関連性　
-金沢市における調査研究-
川上光彦、竹田恵子
1989年度　第24回日本都市計画学会学術研究論文集pp.145-150
http://pkawap20.ce.t.kanazawa-u.ac.jp/~urbanplan/all/pdf/1989-24-25-145.pdf

概要
適切な誘導により良好な居住環境を形成していくことが一つの重要な課題と挙げ、本研究では、戸建専用住宅を取り上げ、金沢市をケーススタディの対象地域とする調査研究を通じ、用途地域制と住宅の立地活動との関連性について明らかにすることを目的としている。
建築活動全体の把握とその中での戸建専用住宅の位置づけを行うため、建築計画概要書の集計分析を行っている。建築物の種類、規模等についての、用途地域別の分布など建築活動の実態を分析している。次に、無作為に選んだ居住世帯に対し、調査票を用いた実態調査を実施し、分析を行っている。立地用途地域と住宅属性または世帯属性などとの関連性について分析を行っている。

感想
世帯の立地活動における、様々な要因が挙げられているので、参考になる点が多いと感じた。また、用途地域別に様々な特徴が挙げられているので、その辺も参考にできたらよいと思う。

1月25日 久保田

マルチエージェントシステム(MAS)を用いた大規模商業施設の影響評価に関する研究
陳萍、沈振江、川上光彦
日本都市計画学会　都市計画論文集　No.41-3　2006年10月
http://pkawap20.ce.t.kanazawa-u.ac.jp/~urbanplan/all/pdf/2006-41-3-46-271.pdf

概要
本研究は大規模商業施設の影響評価に関する研究である。マルチエージェントシステムを用いて、仮想空間上で世帯、商業施設のエージェントを作成し、区域区分や用途地域の土地利用計画を考慮しシミュレーションを行い、大規模商業施設の立地による中心市街地への影響を検証している。世帯と実際の都市を想定したデータを用いたシミュレーションの実行と結果の妥当性を検証する必要性を示しており、実際に金沢市を対象とした実際の都市空間データを利用し、シミュレーションを行っている。結果としては、実際の都市データと近い値が出ており、有効性が示されている。

感想
研究室の先輩の論文なので、とても参考になった。英語論文であったが、研究の流れが似ているため理解しやすかった。自分の研究と同様、本研究もシミュレーションモデルの新規構築であったので数式の導入や、エージェント作成、仮想空間の作成等、参考になる部分は多いと感じた。

1月25日 久保田

Determinants Of Residential Location Choice:
How Important Are Local Public Goods In Attracting Homeowners To Central City Locations?
Isaac Bayoh ; Elena G. Irwin ; Timothy Haab
Journal of regional science, Vol.46, No.1, 2006,pp.97-120

概要
複合型条件式のロジット選択モデルは、1995年にオハイオのコロンブスエリア内の17校区間内を移転した、居住者の指標と移動先のデータを用いることにより、推定されている。このモデルは、中心市街地と郊外校区間の世帯の立地選択に、決定的な影響を与える世帯レベルの指標に対して、地域財政と公共施設の影響の関連性においてテストされた。結果は2つの根拠を与えている。勤務地、住宅の改善、世帯収入、ライフサイクルの影響による世帯の郊外への自然的な発展と、街における初等教育水準、高犯罪率、収入レベルの低さによる荒れた土地からの逃避であるとしている。これらの価値の大きさを比較することにより、学校水準が及ぼす、強い影響がわかり、地区の学校水準が１％上がると、その地区を選択する確率が3.7％上昇するとしている。対して、世帯収入やその他の固有特性の影響は、比較的大きくない。したがって、都市と郊外間の、地域における学校の質の違いによって、荒れた土地の郊外化プロセスに違いがあるといえる。関連して、発展する中心都市と縮小する郊外化を促す投資は、効率的な用地によって正当化される。しかし、貧困、犯罪、質の低い学校水準の密集の増加は消極的な外部性の発生を起こすとしている。

感想地域における学校水準の質は、住替え地の選択に大きな影響を与えるという結果が本研究では出ている。しかし、取り入れ辛い項目であるので、自分の研究では他の項目で影響の大小を確かめていこうと思う。本研究の満足度の計算に用いている数式を自分の研究にも用いることができるのではないかと思う。是非参考にしたい。

1月22日 久保田

戸建持家世帯の定住志向に関する調査研究‐金沢市の場合‐
川上光彦、高山純一
昭和53年度第13回日本都市計画学会学術論文集pp.67～72
http://pkawap20.ce.t.kanazawa-u.ac.jp/~urbanplan/all/pdf/1978-13-12-67.pdf

概要
既成市街地に対して、居住水準の維持・改善のため、居住地整備型の都市再開発計画を考える場合、各居住地における住環境水準の計測・評価等必要である。それらの中で、居住者の定住性は重要な指標の一つであると考えられ、住みよい街づくりには居住者の主体的関与が不可欠なことを考えると、既成市街地の居住環境整備計画を考える場合でも、定住性の高い居住地が計画目標の一つとされるだろう。本研究では、量的にも多く、重要性を持つ戸建持ち家世帯を取り上げ、定住性を居住世帯の定住意向という側面から分析を行い、定住意向がどのような要因によって規定されるのかを明らかにしようとしている。

感想
都市データや世帯属性として使えそうな数値が多くあったが、サンプル数の少なさと共に、論文の年代を考えると十分な考慮が必要である。また、分析方法によっても、相関性があり重要であるとされる項目が変化しているので、用いる値の考察も必要であると考えられる。
本研究の結果として、様々な影響要因の中で明らかに定住志向を規定していると思われる要因や、そうして決定的要因との組み合わせにおいて副次的影響を与え、顕在化条件の一つとなっている要因等を推定しているので、ぜひ利用したい。
世帯主年齢、世帯収入、敷地面積、住宅規模は重要な指標であると推定されている。

1月 14日 久保田

セクターを単位とした大都市圏の持家住替え行動の分析
古田　健一・中園　眞人・竹下　輝和
1991年度　第26回　日本都市計画学会学術研究論文集pp．793-798
http://pkawap20.ce.t.kanazawa-u.ac.jp/~urbanplan/all/pdf/1991-26-133-793.pdf

要約
本研究では、大都市圏における持家住替え行動を持家からの住替えと、借家からの住替えに区分し、両者の比較により、持家市場の流動化の実態を居住地と住宅タイプ変化の両面から明らかにすることを目的としている。
本研究では、セクター単位での住替え行動を持家への住替えに着目する立場から分析を試みている。まず、住替え行動のマクロ把握を目的として、居住類型を設定し大都市圏内のセクター別構成比の比較検討を行っている。次に、住替え世帯の居住形態の変化を、住宅タイプ別の変化及び居住地の変化を指標に整理したうえで，セクターを単位とした持家住替えモデルを用いて持家への住替えによる住宅市場への波及効果の分析を行っている。

感想
本論文では、住替えを主に住宅タイプから考察している。多くの分析を行っており、分析方法として参考にしたい。大都市を対象としているので、一概には言えないが、持家に住替える場合、地方都市圏では戸建のウェイトが高く、首都圏では共同建のウェイトが高い。これは地価が影響していることがうかがえる。また、住替え持家層における、持家間住替えの割合も3割程度となっており参考にしたい。

1月 12日 久保田

大都市都心部における人口回帰と転居意向を考慮した居住環境整備に関する研究
川島崇、平居直樹、村橋正武
（社）日本都市計画学会　都市計画論文集　No.40－3　2005年10月
http://pkawap20.ce.t.kanazawa-u.ac.jp/~urbanplan/all/pdf/2005-40-3-131-781.pdf

要約
近年の都心回帰現象に着目して、大阪市をケースに居住環境整備のあり方を検討している。都心居住者の転居意向と影響要因をアンケート調査し、数量化2類と共分散構造分析を用いて分析を行っている。その結果、現在の都心居住が必ずしも長期定住型ではないことを明らかにし、また、居住者の多角的な居住環境整備の意向を構造解析することから、都市居住を継続させるための居住環境整備方策の提案を行っている。
1) 住宅･近隣環境レベル、住宅ストックの少ない地域においては、大規模開発や地区計画を用いることにより、地域を限定して居住環境整備を行なうことが重要である。
2) 都市･地区環境レベルにおいては、防犯･防災の安全性に対する対応とともに、居住者が集まりコミュニティを育てることができる居住環境をつくることが重要であり、重層的な整備を図ることで、都心居住者が新たな定着層として地域に根付くと考えている。

感想
居住環境に対する意識はどの世帯でもほぼ同様であること、定住希望者は住宅・居住環境に対する評価は比較的よく、転居希望者は住宅の評価が低いこと、単身世帯や夫婦共働き世帯、居住年数が少ない世帯で住替え意向が強く、その他では定住意向が強いことなど多くの参考になる点があった。また、地域特性によっても住替え意向に変化があるので参考にしたい。

1月8日 久保田

四大都市圏内政令指定都市における住替え特性
古田健一、中園眞人、岩本慎二、竹下輝和
1993年度第28回日本都市計画学会学術研究論文集pp.481-486
http://pkawap20.ce.t.kanazawa-u.ac.jp/~urbanplan/all/pdf/1993-28-81-481.pdf

研究概要
四大都市圏内政令指定都市を対象に、都市の密度や人口増加などの都市特性を整理したうえで、住宅型による転入率の違い、住替えによる住宅型変化の違い、及び住宅供給による住替えの波及効果の違いを住宅型別に見ることで、都市に固有の住替え特性を明らかにすることを目的としている。
主に、住宅型の視点から住替えの特徴を数値化し、住宅型による市外・市内吸引率等から、住替え効果を考察している。最後に、都市ごとの住替え特徴をまとめ、簡単な比較を行っている。大都市では、共同建持家への住替えが活発であり、東京都区部では同一市内持家住替えの割合が高く、大阪では、市外からの転入による共同建持家への住替えが進んでいる。地方部では、持家への住替えの割合が高い。


感想
自分の研究は、住替え地域の選択を考慮したものであるが、住宅別からの考察や、地方部での持家への住替えの割合が高いという点は参考になると考えられる。